3行まとめ
- 学習指導要領は「学習の見通しを立てたり学習したことを振り返ったりする活動を、計画的に取り入れるように工夫すること」を求め、解説は家庭での予習・復習もその場面として挙げている。
- 令和8年度の全国調査で、小6の「学習の計画の立て方や学び方が分かりますか」への肯定回答は79.3%。約5人に1人は「分からない」側に答えている。
- 評価の資料は、「自らの学習を調整しようとする側面」の調整が「適切に行われるか」を必ずしも判断するものではないと明記している。
この記事でわかること
- 学習指導要領と解説が「見通し」「振り返り」「学習計画の立て方」をどこに位置づけているか
- 全国調査で、計画の立て方が「分からない」子はどれくらいいるのか
- 「自らの学習を調整する」が計画を守り切ることではない理由
計画表は、たいてい三日で白紙に戻る
計画が続かない場面には、決まった形があります。ひとつは、最初の一日が重すぎる形。やる気のある日に作った計画は、その日の気分がそのまま量になります。二日目には昨日の残りが積み上がり、三日目には二日分の遅れになる。計画表は、達成を助ける道具ではなく、遅れを毎日突きつけてくる道具に変わります。もうひとつは、終わりが決まっていない形。「算数」「国語」とだけ書かれた計画は、どこまでやれば終わりなのかを子どもに委ねています。取りかかりそのものが重い場合は、子どもが勉強を始められない時に、親が整える3つの入口が先に効くことがあります。
三つめは、振り返りが反省会になっている形。できなかった欄に線を引き「明日はちゃんとやろうね」で締める時間は、子どもから見れば自分の一日を採点される時間です。四つめは、親が計画を持ってしまう形で、この配置では親が忙しくなった週にまるごと止まります。公的な資料が育てようとしているのは、計画を守れる子ではなく、計画を自分で立て直せる子のほうです。
学校は「計画の立て方」を家庭とセットで考えている
小学校学習指導要領（平成29年告示）の総則には、指導計画の作成にあたって配慮する事項として「児童が学習の見通しを立てたり学習したことを振り返ったりする活動を、計画的に取り入れるように工夫すること」という一文が置かれています。
解説総則編は、その具体例として「児童が家庭において学習の見通しを立てて予習をしたり学習した内容を振り返って復習する機会を設けること」を挙げ、確かな学力の育成に関する項では「宿題や予習・復習など家庭での学習課題を適切に課したり、発達の段階に応じた学習計画の立て方や学び方を促したりするなど家庭学習も視野に入れた指導を行う必要がある」と述べています。「学習計画の立て方や学び方」は、発達の段階に応じて促されるもの——計画が立てられないのは、教わっている途中だからです。
背景として解説が挙げているのは、教育基本法第6条第2項と、学校教育法第30条第2項の「主体的に学習に取り組む態度を養うことに、特に意を用いなければならない」という条文です。
全国調査は「計画の立て方が分かるか」を聞いている
全国学力・学習状況調査には、教科の問題とは別に児童生徒への質問調査があります。令和8年8月3日に公表された令和8年度の結果には、小学6年生への質問32－1「学習の計画の立て方や学び方が分かりますか」がありました。回答は「当てはまる」27.9%、「どちらかといえば、当てはまる」51.4%、「どちらかといえば、当てはまらない」17.1%、「当てはまらない」3.5%。肯定79.3%に対し否定20.6%——卒業を目前にした学年でも、5人に1人は計画の立て方が分からないと答えていることになります。
中学校の質問32－2「自分が理解したか、何が分かっていないかを確認するために、学習したことを振り返っていますか」への中3の回答は17.8%・46.8%・28.5%・6.7%で、否定側は35.2%。振り返りのほうが定着していません。
報告書には平均正答率とのクロス集計もあり、小6の質問32－1では肯定から否定へ向かうにつれ国語67.9%から45.8%、算数65.0%から40.5%へ下がります。ただし報告書自身が、クロス集計は「相関関係がみられるかを分析したものであり、因果関係を示したものではない」と注記しています。
「自らの学習を調整する」は、計画どおりにやることではない
通知表の観点「主体的に学習に取り組む態度」は、二つの側面から評価することが求められています。「粘り強い取組を行おうとする側面」と、その中で「自らの学習を調整しようとする側面」です（通知表の読み方全般は通知表をどう読むか ― 3つの観点と評定が示していることで扱っています）。
この「調整」は計画どおりに実行できることだと受け取られやすいのですが、国立教育政策研究所の「学習評価の在り方ハンドブック（小・中学校編）」は、自らの学習状況を把握し、学習の進め方について試行錯誤するなどの意思的な側面のことだと説明しています。さらに、ここでの評価はその調整が「適切に行われるか」を必ずしも判断するものではなく、習得などに結びついていない場合には教師が学習の進め方を適切に指導することが求められる、とも書かれています。調整がうまくいっていないことは、評価を下げる理由ではなく、指導が入る場面だという位置づけです。
中央教育審議会の報告（平成31年1月）も、挙手の回数やノートの取り方などの形式的な活動ではなく、自己調整を行いながら学ぼうとしているかどうかという意思的な側面を捉えて評価することを求め、性格や行動面の傾向を評価するものではないと明記しています。家庭に置き換えれば、計画がずれたことは叱る材料ではなく、一緒にやり方を考える合図です。
家庭でできる3ステップ
家庭でやることは「もっと詳しい計画表を作る」ではありません。一日の中に、見通し・実行・振り返りの三つが小さく収まるようにすることです。
ステップ1・始める前に、終わりを一言で決める。「今日は何をやるの?」ではなく「今日はどこで終わりにする?」と尋ねます。範囲でも時間でもよいので、子どもの口から言ってもらうこと。終わりが決まっている作業は、始めるときの負担が軽くなります。
ステップ2・短く区切って実行し、途中では口を出さない。小学生なら一区切りは15分から20分ほど。途中で「その解き方でいいの?」と入ると、子どもの中では自分の進め方ではなくなります。
ステップ3・終わったあと、二つだけ振り返る。「うまくいったのはどれ?」と「次に一つだけ変えるなら?」の二問に絞ります。答え合わせと間違い直しを、親子のバトルにしないで扱った間違い直しは、この振り返りの最も具体的な形です。
家庭で試す3つの工夫
- 計画表の欄を、一日1行に減らす：細かい計画表ほど、守れなかった欄が目立ちます。書く欄を一日1行にすると、書けることは「今日の終わり」だけになります。学習リズムそのものが崩れている時期の立て直しは新学期・進級で学習リズムが崩れる家庭への立て直し方で整理しています。
- 「分かっていないところが見つかった日」を成功として扱う：質問32－2は振り返りの目的を「自分が理解したか、何が分かっていないかを確認するために」と説明しています。分からない箇所が出てくるのは、振り返りが機能した証拠です。
- 週に一度、計画そのものを直す5分を取る：ずれた計画を守らせ続けるより、計画のほうを現実に合わせて直します。日曜の夜などに5分だけ「先週、無理があったのはどこ?」を一緒に見る。ハンドブックの言う試行錯誤は、この作業のことです。
声かけの言い換え例
- 「計画どおりにできてないじゃない」→計画が守れたかどうかの判定になる。
- 「この計画、どこが無理そうだった?」→直す対象を計画の側に置ける。
- 「今日は何をやるの?」→内容の申告になり、終わりが決まらない。
- 「今日はどこで終わりにする?」→終わりを子ども自身が決める。見通しを持つ活動の形に近い。
家庭で確認するチェックリスト
- 計画表に書く欄が、一日1〜2行に収まっている。
- 始める前に「どこで終わりにするか」を、子どもの口から言えている。
- 振り返りが、採点ではなく次の一手を決める時間になっている。
- 計画がずれたとき、子どもを直すのではなく計画を直す選択肢が家庭にある。
家庭の工夫だけで抱え込まないために
実際に家庭へ求められることは、学校や自治体、学年によって違います。学校からの案内や担任の先生の説明と食い違う場合は、目の前の学校の説明が優先します。また、引用した質問32－1・32－2はランダム方式の質問項目で、児童生徒はその中から1項目に回答する形で実施されています。全員が同じ質問に答えた結果ではありません。
計画が立てられない・振り返りが続かないという様子は、意欲だけの問題とは限りません。同じ働きかけを何か月も続けて変化がない、宿題の時間に強い不安や体調の変化が出るといったときは、担任の先生や学校、自治体の教育相談窓口に相談する選択肢があります。
出典・参考
- 文部科学省「小学校学習指導要領（平成29年告示）解説 総則編」（平成29年7月）
この出典で確認した記述
第1章第3の1の(4) に「児童が学習の見通しを立てたり学習したことを振り返ったりする活動を，計画的に取り入れるように工夫すること」と規定されていること、本項が「児童が自主的に学ぶ態度を育み，学習意欲の向上に資する観点から」設けられたものであり、具体例として「児童が家庭において学習の見通しを立てて予習をしたり学習した内容を振り返って復習する機会を設けることなどの取組が重要である」とされていること、前回改訂時に教育基本法第6条第2項および学校教育法第30条第2項（「主体的に学習に取り組む態度を養うことに，特に意を用いなければならない」）を踏まえてこの規定が設けられたこと、主体的な学びとの関係で「見通しをもって粘り強く取り組むこと，自己の学習活動を振り返って次につなげること」が重要とされていること、および確かな学力に関する項で「家庭との連携を図りながら，児童の学習習慣が確立するよう配慮すること」の重要性が示され「宿題や予習・復習など家庭での学習課題を適切に課したり，発達の段階に応じた学習計画の立て方や学び方を促したりするなど家庭学習も視野に入れた指導を行う必要がある」と述べられていることの根拠。 - 国立教育政策研究所「令和8年度 全国学力・学習状況調査 報告書【質問調査】」（令和8年8月3日公表）
この出典で確認した記述
小学校の質問32－1「学習の計画の立て方や学び方が分かりますか」への令和8年度の回答が「当てはまる」27.9%・「どちらかといえば、当てはまる」51.4%・「どちらかといえば、当てはまらない」17.1%・「当てはまらない」3.5% であること、中学校の質問32－2「自分が理解したか、何が分かっていないかを確認するために、学習したことを振り返っていますか」への回答が17.8%・46.8%・28.5%・6.7% であること、質問32－1のクロス集計で平均正答率が国語67.9%・61.2%・53.9%・45.8%、算数65.0%・56.3%・48.0%・40.5% と並ぶこと、質問32－2のクロス集計で英語3技能のIRTスコアが545・509・476・445 と並ぶこと、報告書が「学習の計画の立て方や学び方が分かる（32－1）」「学習したことを振り返っている（32－2）」と回答した児童生徒の方が教科の平均正答率・IRTスコアが高い傾向が見られるとしていること、クロス集計について「相関関係（略）がみられるかを分析したものであり、因果関係を示したものではないこと」に留意する必要があるとされ相関係数が0.2以上または−0.2以下であることを目安に項目を抜粋していること、および質問番号（32－1）～（32－4）がランダム方式の質問項目で児童生徒はこの中から1項目を回答するように実施されたことの根拠。 - 国立教育政策研究所「学習評価の在り方ハンドブック（小・中学校編）」（令和元年6月）
この出典で確認した記述
「主体的に学習に取り組む態度」の評価が「①知識及び技能を獲得したり，思考力，判断力，表現力等を身に付けたりすることに向けた粘り強い取組を行おうとする側面」と「②①の粘り強い取組を行う中で，自らの学習を調整しようとする側面」の二つの側面から求められること、「自らの学習を調整しようとする側面」とは「自らの学習状況を把握し，学習の進め方について試行錯誤するなどの意思的な側面のことです」と説明されていること、「ここでの評価は，その学習の調整が『適切に行われるか』を必ずしも判断するものではな（く），学習の調整が知識及び技能の習得などに結びついていない場合には，教師が学習の進め方を適切に指導することが求められます」とされていること、および「自らの学習を全く調整しようとせず粘り強く取り組み続ける姿や，粘り強さが全くない中で自らの学習を調整する姿は一般的ではない」と注記されていることの根拠。 - 中央教育審議会初等中等教育分科会教育課程部会「児童生徒の学習評価の在り方について（報告）」（平成31年1月21日）
この出典で確認した記述
「主体的に学習に取り組む態度」について「挙手の回数やノートの取り方などの形式的な活動ではなく，児童生徒が『子供たちが自ら学習の目標を持ち、進め方を見直しながら学習を進め、その過程を評価して新たな学習につなげるといった、学習に関する自己調整を行いながら、粘り強く知識・技能を獲得したり思考・判断・表現しようとしたりしているかどうかという、意思的な側面を捉えて評価することが求められる』」とされていること、評価に際して「単に継続的な行動や積極的な発言等を行うなど、性格や行動面の傾向を評価するということではなく（略）自らの学習状況を把握し、学習の進め方について試行錯誤するなど自らの学習を調整しながら、学ぼうとしているかどうかという意思的な側面を評価することが重要である」とされていること、および「自己の感情や行動を統制する能力、自らの思考の過程等を客観的に捉える力（いわゆるメタ認知）など、学習に関する自己調整にかかわるスキルなどが重視されていることにも留意する必要がある」と述べられていることの根拠。 - 国立教育政策研究所「令和8年度 全国学力・学習状況調査 小学校調査 実施概況」（令和8年7月16日公表）
この出典で確認した記述
令和8年度調査における小学校第6学年の全国（国公私）の平均正答率が、国語は13問中の平均正答数7.9問で61.1%、算数は16問中の平均正答数9.1問で56.6% であること、および調査が令和8年4月23日に実施され全国で18,453校・934,973人（国語）が対象であったことの根拠。
この記事について
本記事は家庭での工夫を整理した一般的な情報であり、医療・発達・心理の診断や治療の判断に代わるものではありません。研究知見や公的資料は「一つの考え方」として紹介しており、家庭ごとに合う・合わないがあります。お子さんの状態が気になる場合は、専門機関や学校にご相談ください。制度・統計の内容は各資料の公表時点のものであり、更新されることがあります。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
