3行まとめ
- 令和6年度の学校保健統計で、裸眼視力1.0未満の子どもの割合は小学校で36.84％、中学校で60.61％、高等学校で71.06％。学校段階が進むほど高くなり、約40年前と比べると増加傾向にあると整理されている。
- 文部科学省の近視実態調査では、学校以外での電子機器の利用が一律に視力低下や近視の新規発症に関連が大きいとはいえなかった一方、屋外で過ごす時間が長い群のほうが視力低下との関連が小さいことが示唆された。焦点は「機器そのもの」より「長時間の近業」と「外に出る時間」にある。
- 家庭でできることは大きく二つ。屋外の時間を増やすことと、近くを見る作業のときに30cm以上離す・30分に1回は20秒以上目を休めるを含む5つの点に気をつけること。見えにくさのサインが出たら、早めに眼科で確かめる。
この記事でわかること
- 裸眼視力1.0未満の割合が、いま実際にどのくらいなのか
- 近視実態調査が示した「屋外時間」と「近業」の関係の読み方
- 公的資料が挙げる、近くを見る作業のときの5つの目安
- 見えにくさのサインと、眼科に相談するタイミング
視力の紙を見た日に、思い浮かぶこと
ランドセルの底から出てきた健康診断の結果に、視力の欄だけ見慣れない記号がついています。学校の視力検査は、1.0以上をA、0.9から0.7をB、0.6から0.3をC、0.3未満をDと区分して伝えられます。Aではなかった、というだけで、親の頭のなかは一気に忙しくなります。眼鏡が必要になるのだろうか。授業は見えているのだろうか。そして、ほとんどの人が同じところに行き着きます。「タブレットとゲームのせいだろうか」。
思い当たる場面はいくらでもあります。学校から持ち帰った端末で宿題をやっている姿勢が、だんだん前のめりになっていく。ソファに寝転がったまま動画を見ている。ゲームの画面と顔の距離が、いつのまにか腕の長さより近い。夏は暑くて外に出ず、冬は寒くて外に出ず、休みの日は一日じゅう家にいる。並べてみると、心当たりばかりが増えます。
そこから先の会話が難しいのは、この心当たりが、そのまま禁止の話につながってしまうからです。「見すぎだから減らす」という結論は、家庭のなかで最も反発を受けやすい形の一つで、しかも実行が続きません。減らした時間が何に置き換わるのかを決めないまま取り上げると、子どもは別の近くを見る作業――本、ノート、マンガ、細かい工作――に移るだけ、ということも起こります。
それに、視力が下がった原因を一つに決められる家庭はほとんどありません。近視には遺伝の要素も環境の要素もあり、公的資料も両方が関係すると書いています。だからこの記事では、原因探しをいったん脇に置きます。かわりに、国が全国規模で子どもを追いかけて集めたデータが、家庭のどの行動と結びついているのかを見ていきます。責任の所在を決めるより、明日から変えられる変数を一つ見つけるほうが、子どもの目にとっては役に立ちます。
公的情報の見方 ― 統計と近視実態調査が示すもの
まず、全体の位置を確かめます。文部科学省が昭和23年度から毎年行っている学校保健統計調査の、令和6年度の確定値（令和7年2月12日公表）によれば、裸眼視力1.0未満の者の割合は、幼稚園で26.53％、小学校で36.84％、中学校で60.61％、高等学校で71.06％でした。資料は「裸眼視力1.0未満の者の割合は、学校段階が進むにつれて高くなっており、小学校で３割を超えて、中学校で６割程度、高等学校で７割程度となっている」と整理しています。この調査は学校保健安全法により実施される健康診断の結果に基づくもので、令和6年度は健康状態について全国の幼児・児童・生徒の25.4％にあたる約319万人分が集計されています。かなり大きな規模の調査だ、と考えてよい数字です。
いま小学生の3人に1人以上が該当する、と聞くと不安になりますが、読み方には注意点があります。第一に、令和2年度から令和5年度の調査結果は新型コロナウイルス感染症の影響で測定時期の異なるデータを含むため、今回の結果と単純には比較できないと明記されています。第二に、裸眼視力1.0未満の子どもがすべて近視というわけではありません。ただ、そのうち約8〜9割は近視であると指摘されており、令和5年度の近視実態調査でも、判定がCだった子の8割台、Dだった子の9割台が近視の定義に該当したと報告されています。傾向としては、視力の低下の多くが近視である、と受けとめてよさそうです。
そのうえで、近視そのものについて公的資料が説明していることを二つだけ押さえます。一つは、子どもの近視のほとんどが軸性近視、つまり眼球の形が前後方向に長くなって、目の中に入った光線のピントが合う位置が網膜より前になっている状態だということ。もう一つは、一度伸びてしまった眼軸長を元に戻すことはできないと言われている、ということです。目の使い過ぎによる一時的な近視の状態は目薬などで治療できる場合がある一方、軸性近視による視力低下はそうではない。だから資料は「近視は予防や早期発見がとても重要」と書き、検査で視力低下や近視を指摘された場合は早めに眼科を受診するよう促しています。
もう一点、家庭にとって大事なのは発症の時期です。資料の「よくある質問」は、近視の多くは小学校3〜4年生頃に発症するとしたうえで、最近は低年齢化が進み、早い場合は6歳未満で近視になることがあると述べ、小学校入学前のなるべく早い時期から気をつけるよう勧めています。年齢が上がるにつれて近視は進行する傾向にあるとされている以上、「まだ低学年だから先の話」と考えるより、いまのうちに生活のかたちを整えるほうが理にかなっています。
そして、近視の要因については、遺伝要因と環境要因の両方が関係すると言われるものの、近年の増加は環境による影響が大きいと考えられている、と整理されています。近視実態調査でも、どちらか一方の親が近視である場合は、両親とも近視ではない場合と比べて近視の新規発症との関連が大きいことが示唆されました。ただし同じ資料は、この結果にすぐ二つの注意書きを添えています。解析について学年以外の因子は考慮されていないため留意が必要であること。そして、親が近視であったとしても、その子供が必ずしも近視になるとは限らず、適切な環境で生活することが大切であり、親が近視であることで差別やいじめ等が生じることのないよう注意が必要であること。家庭で「遺伝だから仕方ない」と結論づけない理由が、資料の側にも書かれている、ということです。
外で過ごす時間という手がかり
ここからが、家庭にとって実際に使える部分です。近視実態調査は、調査開始年度に裸眼視力Aだった子が調査最終年度にB・C・Dになったことを「視力低下」と定義し、生活習慣との関連を分析しています。そこで一貫して差が見えたのが、屋外で過ごす時間でした。
休日に屋外にいる時間が1日平均で120分以上の場合、30分未満の場合と比べて、視力低下との関連が小さいことが示唆されました。学校の授業や休み時間以外で屋外にいる時間（登下校の時間は含みません）についても、90分以上120分未満の場合は30分未満の場合と比べて関連が小さいという結果でした。さらに、学校の短い休み時間についても、「出られるときはいつも外に出る」場合は「ほとんど外に出ない」場合と比べて関連が小さいことが示されています。いずれの解析にも学年以外の因子は考慮されていないという断り書きがついているため、これだけで因果関係が確定したとは言えません。それでも、三つの角度から見て方向はそろっています。
この結果を受けて、資料は具体的な目安を三つ挙げています。学校の休み時間では積極的に屋外で過ごすこと。学校の授業や休み時間以外では1日1時間半は屋外で過ごすこと。休日では1日2時間は屋外で過ごすこと。数字だけ見ると、共働きの平日にはとても届かない、と感じるかもしれません。ここで助けになるのが、同じ資料の「よくある質問」です。複数の研究結果から、1日2時間以下の屋外活動でも近視の進行抑制に効果が得られる可能性が示唆されているため、1日2時間に満たなくとも、なるべく多くの時間を屋外で過ごした方が、近視抑制の観点からは望ましいと考えられる、と書かれています。ゼロか達成かではない、という一文です。
もう一つ、日本の夏にとって重要な補足があります。「建物の影や木陰で過ごしても、近視予防に効果はあるか」という問いに対して、資料は効果があると答えています。直射日光の当たらない建物の影や木陰でも、近視予防に必要な光の明るさ（照度として1,000〜3,000ルクス以上）を確保することができるからです。そのうえで、日差しの強い場所では熱中症や紫外線などの影響にも配慮する必要があるため、木陰などで過ごすとよいとしています。子ども向けの啓発資料にも、外で遊ぼうという呼びかけと並べて、熱中症や紫外線などへの対策も忘れずに、と添えられています。炎天下でスポーツをする必要はなく、日陰で過ごすだけでも意味がある、というのは、家庭にとってかなり実行しやすい情報です。
逆に言えば、いちばん減らしたくないのは「一歩も外に出ない日」です。習い事の送り迎えを少し歩きにする、夕方に近所を一周する、公園のベンチで宿題の丸つけをする。屋外活動を運動やレジャーとして構えるほど、平日には組み込みにくくなります。日陰でよく、活動の中身も問われない、と分かっていれば、日常の移動や待ち時間を屋外に寄せるだけでも積み上がっていきます。学校の休み時間についても同じで、家庭でできることは限られていますが、「休み時間は外に出ておいで」と一度伝えておくだけで、子どもの選択は変わることがあります。
近くを見る作業で気をつける5つのこと
では、画面のほうはどう考えればよいのでしょうか。ここが、この調査でいちばん意外に読める部分です。近視実態調査は、学校以外での電子機器の利用について、一律に視力低下や近視の新規発症に関連が大きいとはいえませんでしたと述べています。スマホやゲーム機の使用時間だけを取り出しても、はっきりした差にはならなかった、ということです。
ただし、これは「画面はいくら見てもよい」という結論ではありません。同じ資料は、勉強や読書の時間についての結果も踏まえたうえで、視力低下や近視の新規発症の予防には「長時間の近業に気を付ける」ことが重要だと結論づけています。近業とは、近い所を見る作業のこと。つまり問題にされているのは、スマホかタブレットか教科書かという媒体の種類ではなく、近い距離を長く見続けるという姿勢そのものです。「ゲームは1時間まで、でも読書は何時間でもいい」という線引きが、目の観点からは必ずしも整合しないことになります。
そして、近い所を見る作業を行う際の具体的な注意点として、資料は次の5つを挙げています。対象から30cm以上、目を離すこと。30分に1回は、20秒以上目を休めること。背筋を伸ばし、姿勢を良くすること。部屋を十分に明るくすること。使用する機器の輝度（明るさ）を適切に調節すること。文部科学省が学校向けに配っている「タブレットを使うときの5つのやくそく」も、姿勢よく使う、30分に1回はタブレットから目をはなす、寝る前はタブレットを使わない、といった同じ方向の内容です。
この5つが家庭で機能しにくい理由も、調査は拾っています。スマートフォンやゲーム機の使用に関する「目を休めるためのルールの有無」を尋ねたところ、学年や性別により幅はあるものの、半数から7割以上の児童生徒が「ルールは決めていない・決めたが守られていない」と答えていました。つまり、使用時間のルールはあっても、休憩のルールはない家庭が多数派だということです。資料はここから、近視の発症や進行の予防のためには「自分の目は自分で守る」という意識を持つことが重要だとしています。管理する対象を一つ増やすというより、子ども自身が使える手順を渡す、という方向です。
この違いは、実際の家庭ではかなり大きく出ます。使用時間のルールは、親が時計を見て終わらせる形になりやすく、終了のたびに交渉が生まれます。休憩のルールは、続けるために挟むものなので、子ども側にも守る理由があります。同じ「制限」でも、目的が反対を向いているわけです。近業の時間そのものを短くしたいときも、いきなり総量を削るのではなく、休憩を挟んだ結果として一回あたりが短くなる、という順番のほうが摩擦は少なくなります。
家庭で試す3つの工夫
家庭で試す3つの工夫
- ① 「何分見たか」ではなく「30分に1回、20秒」を家のルールにする：使用時間の上限を決めるルールは、守れたか守れなかったかの判定が親子の対立点になりがちです。かわりに、休憩のほうをルールにします。近視実態調査が挙げた目安はごく短く、30分に1回、20秒以上目を休めるというものでした。20秒は、窓の外を見る、部屋のいちばん遠い壁の時計を見る、飲み物を取りに行く、それだけで足ります。端末やゲーム機のタイマー機能を30分に設定し、鳴ったら顔を上げる、という一動作にまで小さくすると続きます。学習用の端末でも同じにするのが要点で、宿題は例外、としないほうが子どもも納得します。文部科学省の「5つのやくそく」にも、30分に1回はタブレットから目をはなそう、と同じ趣旨が入っています。
- ② 「30cm」を測って、机と椅子のほうを直す：距離の目安は、対象から30cm以上、目を離すことです。これは口で言い続けるより、一度だけ測って見せるほうが早く終わります。子どもの手のひらから肘までがだいたいどのくらいか確かめておけば、以降は「肘の長さぶん」で共有できます。ただ、注意しても近づいてしまうときは、姿勢のほうに原因があることが多いものです。椅子が高すぎて足が浮いている、机の上が散らかって画面を手前に置くしかない、部屋が暗くて顔を近づけている。資料が距離と並べて姿勢・部屋の明るさ・機器の輝度を挙げているのは、そのためです。声かけを増やす前に、座る場所と明かりを見直すほうが、結果として距離が伸びます。寝転がって見る姿勢は距離も明るさも保ちにくいので、見る場所を机に寄せるだけでも変わります。
- ③ 屋外の時間を「予定」ではなく「経路」に埋め込む：休日に1日2時間、授業や休み時間以外に1日1時間半という目安は、レジャーとして確保しようとすると続きません。すでにある移動や待ち時間を屋外に寄せるほうが現実的です。買い物の一区間を歩く、送り迎えを最寄りではなく一つ手前で降りる、きょうだいの習い事の待ち時間を車内ではなく外のベンチで過ごす。日陰でも近視予防に必要な明るさは確保できるとされているので、真夏でも木陰を選べば成立します。そして、資料自身が2時間に満たなくても望ましいと書いていることは、家庭の側の支えとして覚えておいてよいと思います。達成できない日を数えるより、外に出た日を数えるほうが続きます。
声かけの言い換え
声かけの言い換え例
「ゲームばっかりしてるから目が悪くなるんだよ」→ 原因を一つに決める言い方。調査では学校以外の電子機器の利用が一律に関連が大きいとはいえず、焦点は長時間の近業と屋外時間にある。責める会話は、見えにくさを隠す方向に働く。
「30分たったら、20秒だけ遠くを見よう」→ やめさせる指示ではなく、続けるための手順として渡す。公的資料が挙げる目安そのままなので、理由も一緒に説明できる。
「そんなに近づいて見ないの」→ 距離だけを注意しても、姿勢や明るさが原因なら戻ってしまう。何度も言ううちに、子どもは注意そのものを聞き流すようになる。
「ちょっと椅子の高さ直そうか。あと電気つけよう」→ 直す対象を人から環境に移す。資料も距離と並べて姿勢・部屋の明るさ・機器の輝度を挙げている。
家庭で確認するチェックリスト
今週のうちに確認したいこと
- 健康診断の視力の結果を確認し、A以外の判定だった場合に眼科を受診したか（受診の予定を決めたか）を確かめた。
- 宿題・読書・ゲームのどれについても、30分に1回・20秒以上目を休める合図を用意した。
- 子どもがよく使う場所で、目と画面（本）の距離が30cm以上あるかを一度測ってみた。
- その場所の明るさと椅子の高さを見直し、暗いまま・足が浮いたままになっていないか確かめた。
- この一週間で、屋外に出た日が何日あったかを数え、増やせそうな移動や待ち時間を一つ決めた。
気をつけたいこと・相談先
家庭の工夫だけで抱え込まないために
この記事の整理は、文部科学省の統計と啓発資料の考え方を家庭向けに置き直した一般的なものであり、お子さんの目の状態を評価したり、近視かどうかを判断したりするものではありません。視力や近視の診断・治療は眼科医の領域です。公的資料自身が、検査で視力低下や近視を指摘された場合は早めに眼科を受診するよう促しており、家庭の工夫は受診の代わりにはなりません。
受診を考えたいサイン。文部科学省が子ども向けに作った啓発資料は、次のようなことがあったら家の人に伝えてほしい、と呼びかけています。黒板の字が見えにくい。ぼやけて見えたり、かさなって見えたりする。目を細めないと遠くの文字が読みにくい。家庭の側からは、テレビや画面に近づいて見るようになった、見るときに顔を傾ける、目をこすることが増えた、といった変化も手がかりになります。学校の視力検査は健康診断の一環として行われ、結果は家庭に知らされます。A以外の判定が伝えられたときは、様子を見るのではなく、眼科で確かめるのが基本の流れです。
近視と目の病気の関係について。公的資料は、近視の度が強いほど、将来の目の病気（後嚢下白内障・緑内障・網膜剥離など）との関連が大きいことが分かってきていると説明しています。ただし、そこで示されているオッズ比という指標について、資料は「オッズ比は何倍病気になりやすいということを意味するものではありません」と明記しています。数字を将来の確率のように受け取る必要はなく、小児期に近視の発症と進行を予防することが重要だという方向づけとして読むのが適切です。不安が強いときほど、家庭で調べ続けるより、眼科で今の状態を確認するほうが落ち着きます。
屋外活動を増やすときの注意。近視予防のために外で過ごす時間を増やす場合も、熱中症や紫外線への配慮は欠かせません。資料は、強い光を避け、なるべく木陰や建物の影で過ごすとよいとしています。気温の高い時期は、国や自治体が出す暑さの情報を確認したうえで、時間帯を選んでください。夏場の過ごし方については子どもだけで過ごす夏の日中もあわせてご覧いただけます。また、学校から持ち帰った端末の使い方全般については学校のタブレットを家で使うときで整理しています。
なお、ここで挙げた統計・目安・資料の内容は各公表時点のものであり、研究の進展に伴って更新されることがあります。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
出典・参考
- 文部科学省「令和6年度学校保健統計（学校保健統計調査の結果）確定値」（令和7年2月12日公表）
- 文部科学省「児童生徒の近視実態調査」内「近視について解説した資料」（令和6年7月31日公表）
- 文部科学省「子供の目の健康を守るための啓発資料」（児童生徒向け・児童生徒の近視実態調査）
- 文部科学省「端末利用に当たっての児童生徒の健康への配慮等に関する啓発リーフレットについて」／文部科学省 StuDX Style「家庭と連携した児童生徒の健康への配慮」
この記事について
本記事は、子どもの視力と近視について、文部科学省の学校保健統計調査および児童生徒の近視実態調査に関する公開資料をもとに、家庭での受けとめ方と生活の整え方を一般的に整理したものです。お子さんの目の状態を評価するものではなく、医学的な診断・治療に代わるものでもありません。紹介した統計・目安は各資料の公表時点のものであり、研究の進展に伴い知見が変更される場合があります（近視について解説した資料にも同旨の注記があります）。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。見えにくさのサインがあるとき、学校の視力検査でA以外の判定を受けたときは、眼科にご相談ください。
